RPO事業

RPOの導入で変わる採用担当者のコア業務

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はじめに

母集団形成、面談調整、応募者対応、レポート作成など、採用業務はひとつひとつが小さくても、組み合わさることで担当者のリソースはすぐに埋まってしまいます。特に複数職種を同時に動かす状況では、優先順位の判断に追われ、本来注力すべき領域に十分な時間を割くことが難しくなります。

そこで近年、注目をされているのがRPOサービス(採用アウトソーシング)の導入です。これらは採用領域の専門家が企業の採用担当者として採用活動を円滑に進めてくれる外部サービスとなります。

RPOサービスを導入することで、分散した作業を任せることができ、本来、担当者が担うべき本質的な業務へ集中できる環境が整います。

本稿では、RPOサービスの導入によって、何が手元から離れ、何に集中できるのかを4つの視点から整理します。

煩雑さが減る“日次業務の委任”

日々発生するタスクを外部の専門家へ任せることで、担当者の稼働量と質の両方が大きく変わります。
たとえば、以下のような業務が例に挙げられます。

 1. 応募者への定型的な案内や進行連絡、問い合わせ対応
 2. 候補者と面接官の予定を合わせた面接日程の調整
 3. 選考状況の進捗更新や情報登録

まずは、細かな作業に追われない状態が生まれるほど、時間的なゆとりが戻せます。

判断の精度を上げる“専門領域のサポート”

人材領域の知見を持つ専門家が入ることで、採用活動基盤を整い、質が大きく変わります。

 1. 効果に応じた出稿や改善案がタイムリーに提示され、媒体運用が最適化される
 2. 現場と連携した選考フローの設計が強化される
 3. 応募状況・歩留まり・媒体比較などのデータ分析をしてもらえる

判断に必要な材料がそろうことで、社内では迷いなく、迅速な意思決定を行うことができるのです。

本来向き合うべき“対人領域への集中”

採用担当者から外せる作業が減るほど、その人が担うべき重要な業務のための時間を確保できます。

 1. 面談の質向上
  対話の準備に集中でき、候補者理解が深まる
 2. 社内調整への専念
  採用要件のすり合わせや部門連携に集中できる
 3. 候補者フォローの強化
  不安解消や魅力訴求の時間を確保しやすい

このように採用担当者にしかできない重要な業務を担えるようにすることで、辞退率の減少、そして内定率の向上につながります。

導入メリットを最大化する“連携の深め方”

外部の専門家に任せるだけでは効果は限定的になります。そのため、次のような相互理解を行い、より高い効果を得られるような体制づくりが必要です。

 1. コミュニケーション頻度の適正化
  【理由】
  情報の過不足を防ぎ、動きのズレを減らすため
 2. 目標の共有
  【理由】
  状況変化に応じて優先順位を合わせやすくなるため
 3. 課題感の擦り合わせ
  【理由】
  現場の悩みを伝えることで、改善提案の質が高まるため

対話を重ねるほど、外部活用の力をより引き出せるようになります。

まとめ

外部の専門家に業務の一部を委ねることで、採用担当者が本来取り組むべき役割へ時間を使えるようになります。判断材料がそろい、連携が円滑になるほど、採用成果に直結する領域へ集中でき、結果として採用力が底上げされます。

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